小菅努の商品アナリスト日記

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rubber

11月中国新車販売高は天然ゴムに追い風、新エネルギー車の人気高まる

中国汽車工業協会によると、11月の中国新車販売台数は前年同月比+12.6%増の277.0万台になりました。乗用車が+11.6%の229.7万台、商用車が同+18.0%増の47.2万台になっています。個人と企業の双方から新車に対するニーズが高まっていることが確認できます。1~11月通期でみると、前年同期比-2.9%減の2,247.0万台になっています。乗用車が7.6%減の1,779.3万台に対して、商用車が20.5%増の467.6万台になります。政府のインフラ投資が、新車販売に強く寄与していることが窺えます。プラチナや天然ゴム相場にとっては、素直に歓迎できる数値と言えるでしょう。

さて、こうした中で新エネルギー車がどうなっているかというと、乗用車は前年比+104.9%の20.0万台と、ほぼ2倍に伸びています。内訳としては、バッテリー型BEVsが+136.8万台の15.4万台、プラグインハイブリッドPHEVsが+137.6%の3.2万台になっています。1~11月通期でみると、+3.9%の110.9万台になります。BEVsが+6.3%の80.2万台、PHEVsが+2.0%の21.0万台になります。消費者のトレンドとして新エネルギー車の人気が急激に高まっていることが確認できます。

12月14日のJPXゴム先物相場は急伸しましたが、この統計を受けての反応というわけではないでしょう。単純に4日から続く急落地合に息切れ感が浮上し、押し目買いが入り始めた模様です。特に意味なく急落していた相場のため、意味なく反発する相場になります。比較的大きく反発したものの、出来高は伸び悩んでおり、積極的に値ごろ買いが入ったという訳ではなさそうです。相変わらず、相場テーマが分かりづらい展開が続いています。

無題
















(画像出所)時事通信社


【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

中国新車販売、11月は12%増 8カ月連続プラスに


天然ゴム相場の急落要因、上海が下げたから下げたのだ?

天然ゴム相場が急落しています。JPX天然ゴム先物RSS相場は、12月3日の1㎏=266.70円から、9日には229.70円まで急落しています。11月末にかけての急伸地合が、ほぼ帳消しにされてしまいました。

では、なぜ急落しているのかというと、ファンダメンタルズからの説明は困難です。メディアの解説をみても、「上海相場の軟調な動きを眺め、売りが優勢になっている」(NQN)、「中国・上海市場のゴム相場の下落を受けた売りも出た」(時事通信)など、意味のない解説になっています。上海ゴム相場が下げをけん引していることは分かりますが、ではなぜ上海ゴム相場が下げているのか、納得のいく説明が見当たりません。

需要サイドの要因の場合だと、非鉄金属や原油、株価なども急落しているはずですが、そうした動きは確認できません。タイヤ需要環境に何か特有の大きなショックが発生しているという話も聞きません。供給サイドの要因の可能性も考えられますが、過去1週間に大きな政策転換や気象環境の変化といった動きも報告されていません。少し強引に解説すると、人民元相場高、米中対立激化、米国などのコロナ禍深刻化の影響も指摘できますが、「なぜゴム相場だけ?」の疑問には答えてくれません。

上海ゴム市場の投機活動の結果として、受け入れざるを得ない状況です。上海ゴム先物相場は、12月2日の1トン=1万5,870元から1万4,000元台前半から中盤まで下げていますが、11月に底を打った際の安値1万3,780元水準で再び下げ止まることが可能かに注目しておく程度で十分でしょう。ソフトマーケットは、しばしばこうしたファンダメンタルズでは説明がつかない値動きが発生するものです。

もちろん、何か表面化していないネガティブ材料が発生している可能性もありますが、内部要因やチャート環境に基づく投機的な下げというのが真相に近いのではないでしょうか。リサーチの立場だと、何か隠れているテーマがあるのではないかと必至に探すことが求められますが、ゴム市場では徒労に終わってしまうことが多いのが現実です。ここ数日、色々と理由を探っていますが、ファンダメンタルズ目線の説明は無理と今の所は考えています。



【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】


 

【コロナ禍で高騰する天然ゴム】あなたの知らない ゴム相場の世界

「ひろこのスペシャリストに聞く!」に出演しました。
【コロナ禍で高騰する天然ゴム】あなたの知らない ゴム相場の世界



天然ゴム相場の急騰続く

天然ゴム相場の急騰続く
今年安値から2倍以上

天然ゴム相場が急伸している。JPX天然ゴムRSS先物相場は、10月中旬に1kg=200円水準を上抜くと、10月末に向けて300円の節目に迫る急伸地合になっている。コロナ禍が深刻化した4月には一時138.30円まで値下がりしていた相場だが、既に2倍を超える価格水準に到達している。これは2017年2月以来の高値更新となる。

値動きだけを見ると投機的な乱高下と評価されがちだが、需給に基づく値動きである。受渡価格をみても6月限では135.10円だったのが、10月限では274.80円に達している。急騰地合を主導しているのは需給に基づいた当限であり、投機要因に基づく期先主導の急騰地合にはなっていない。
こうしたゴム相場の急騰を促しているのは、供給不安である。本来であればコロナ禍からの需要環境回復と連動して供給水準を引き上げていくことが求められるが、十分な供給量を確保できない状況が続いている。しかも、この問題は当初考えられていたよりも遥かに深刻化していることが、天井が見えない高騰相場をもたらしている。

 マーケットでは当初、価格水準を引き上げていけば集荷量は増えると楽観的に考えていた。タイ産RSSで60バーツ程度をオファーできれば、収益性の向上で農家が増産を進めることに加えて、各地に貯蔵されていた在庫が市場に供給されるとみられていた。実際に8月の価格急騰局面では荷動きが活発化し、60バーツ前後の価格水準を維持し続ければ、供給不足状態の解消は可能と考えられていた。
 しかし、9月以降は集荷量が改めて落ち込み、価格水準を引き上げても逆に集荷量が落ち込む状態になった。8月は価格高騰を受けて流通在庫が市場に供給された模様だが、既に売却が一巡した模様だ。また、ラニーニャ現象による天候不順、新型コロナウイルスの感染拡大、タイの政情不安などから生産環境の混乱が続く中、農地からのゴム供給も低迷状態が続いている。

 タイ産RSSは80バーツ台に乗せ、本来であれば強力な増産圧力が想定される局面になる。それにもかかわらず荷動きが一向に活発化しないことからは、供給環境の悪化は価格の問題ではないことが窺える状況になっている。これは、いくら値上がりしても供給が増えず、需給ひっ迫状態が解消されないリスクが高まっていることを意味する。価格による需給調整機能が破綻しているリスクが、ゴム相場の棒上げ状態を促している。

 もちろん、現在の価格上昇ペースは持続可能性があるものではなく、いつ急落しても当然と言える状況にある。しかし、産地需給のひっ迫状態を解消する見通しが立たない以上、高価格で増産を促すと同時に、需要家の買い控えを促すことで、需給リバランスの動きを発生させることが求められる。その価格水準がどこにあるのか見通しが立たない状態が、ゴム相場のボラティリティを異常とも言えるレベルまで高めている。
(2020/10/28執筆)
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2020年11月2日「私の相場観」

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天然ゴム価格が2年8カ月ぶりの高値更新、コロナ禍でも価格急騰の理由

タイヤなどの原料になる天然ゴム価格が急伸している。大阪取引所の天然ゴム先物相場(RSS)は、10月初めの1㎏=183.10円に対して21日の時間外取引では210円台に乗せ、2018年2月以来の高値を更新している。

新型コロナウイルスの影響で自動車生産・販売が一時停止した4月には138.30円まで値下りしていた相場だが、コロナ禍が深刻化し始める前の200~210円水準を完全に上抜く展開になっている。

背景にあるのは、「需要環境の正常化」と「生産障害」が同時進行していることだ。需要と供給の双方の要因から需給バランスが引き締まっていることが、価格高騰を促している。

新型コロナウイルスは当初、感染被害防止の観点から各国で自動車やタイヤ工場に対して稼働停止を迫った。新車販売が事実上ストップしたこともあり、天然ゴムに対する需要は大きく落ち込んだ。しかし、その後は新車用タイヤ、買い替え用タイヤ需要共に急速に回復し、特に最大市場である中国では安定的に前年同期の水準を上回る需要環境が実現している。

一方、供給サイドではラニーニャ現象の影響が大きい。ラニーニャ現象は東南アジアで豪雨、洪水、台風などの異常気象をもたらしており、その影響で天然ゴムの集荷量も落ち込んでいる。本来だと雨期となるこの時期は天然ゴムの増産期であり、来年の乾季に訪れる減産期に備えて在庫積み増しを進めていく時期になる。しかし、今年は大阪取引所の生ゴム指定倉庫在庫は前年同期のほぼ半分の水準まで落ち込んでおり、十分な在庫手当てを行えないままに増産期が終わりに近づいていることが警戒されている。今年は同じくラニーニャ現象の影響で、トウモロコシ、小麦、大豆などの穀物相場が急伸している影響もあろう(参考:ラニーニャ現象で穀物相場が高騰、世界的不作の恐怖)。

しかも、主産地タイでは首都バンコクを中心に反政府デモが展開されており、政治的混乱も供給リスクとして警戒されている。また、インドネシアやマレーシアでは新型コロナウイルスの新規感染者数が増加しているため、天然ゴム農園で通常の農作業ができるのかも不透明感が強くなっている。

8月には天然ゴム相場が急伸した局面で、農家などが手元在庫の売却を加速させたことで、9月にかけては上げ一服感が広がっていた。しかし、再び集荷量が落ち込む一方で、再度の値上がりでも集荷量が増えない状態になる中、天然ゴム需給のひっ迫化に対する警戒感が一段と強くなっている。

2018年後半以降、天然ゴム相場は210円水準で上値を抑えられる展開が繰り返されているが、ここを上抜くようなエネルギーがあると、更に大相場に発展する可能性も浮上することになりそうだ。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

※図表はリンク先の記事参照。

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プロフィール
小菅 努(こすげ つとむ)

1976年千葉県松戸市生まれ。筑波大学卒。商品先物・FX会社の営業本部、ニューヨーク事務所、調査部門責任者等を経て、現在はマーケットエッジ(株)代表取締役。商品アナリスト。貴金属、金属、エネルギー、ゴム、農産物などの商品先物市場全般が主なカバー対象です。商社、事業法人、金融機関向けに分析レポートを配信しています。為替、株価指数などもカバーしています。

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