小菅努の商品アナリスト日記

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rubber

ゴムの値下りリスク高まる

ゴムの値下りリスク高まる
減産期の織り込みは終了

東京商品取引所の天然ゴム先物相場は、昨年11月21日の1kg=151.00円をボトムに今年1月21日の193.40円まで急伸したが、2月上旬は180円水準まで高値から下押しされる展開になっている。年末年始の急伸地合に関しては特段の新規材料は見当たらない。年末にかけて原油や株価が急落したことを考慮すれば、寧ろ急落しても違和感のない相場環境であった。しかし、ゴム相場は季節サイクルを織り込む形で、約2カ月で28.1%の急伸地合を形成した。

天然ゴムは、穀物などとは異なり樹皮を削って樹液を採取するため、原則として年間を通じて生産が可能である。ただ、乾季にはゴムの樹液の出が悪くなるため、一般的には生産活動が鈍化し、殆ど集荷が行われなくなる。地域的な違いはあるものの、例年だと4月に減産シーズンのピークが到来する傾向にある。このため、期先が減産期に差し掛かると、ゴム相場に対しては季節的な上昇圧力が発生する傾向にあり、昨年と同様に今年も年末年始を挟んだ上昇圧力が観測されている。

ただ、季節性を反映して上昇したのであれば、減産期が生産期に移行すれば、ゴム相場の上昇は正当化できなくなる。既に東京ゴムの期先限月は7月限になっており、一般的にこの時期にまで減産状態が続いていることはない。5~6月に関しては、乾季が長期化するハードウィンタリングと呼ばれる異常気象になると減産状態が維持されるが、期先限月の季節要因は値上がりよりも値下りを支持することになり、これが足元でゴム相場の上値を圧迫する背景になっている。過去のデータを振り返ってみても、2~6月のゴム相場は下落する傾向が強く、概ね季節トレンドに沿う形の反落局面を迎えた状態と評価している。

高値は2018年1月が216.30円だったの対して今年1月は193.40円であり、同じ季節要因で上昇した相場だが、10.6%値位置が切り下がっている。ゴム相場のマクロ環境としては、需給緩和による値下がり傾向が続いていることが確認できる。このため、季節性による値下りリスクが警戒される局面だが、仮に生産期に向けて高値を維持するシナリオが存在するとすれば、それは生産国の市況介入だった。減産期に生産・出荷制限をおこなえれば、季節性に基づく値下り圧力を否定できる可能性もあるためだ。

このため、昨年10~12月期から市況対策の議論は活発に行われていたが、実際には何ら目立った動きはみられない。12月、1月と議論は続けられていた模様だが、上述のように季節性でゴム相場が反発したこともあり、生産国の介入意欲は一気に後退しており、現時点では介入の議論は立ち消えになっている。季節性に基づく上昇相場が、季節性に基づく下落相場に転換する時期を迎えている。このまま生産国が無為無策の状態を維持すれば、一気に160円水準まで下げる可能性もある。
(2019/02/06執筆)

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2019年2月11日「私の相場観」

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天然ゴム、季節性の「賞味期限」は残り少ない

〔アナリストの目〕天然ゴム、季節性の「賞味期限」は残り少ない

東京市場の天然ゴム先物相場(RSS)は、(先ぎり継続足が)2018年11月21日の151円ちょうどをボトムに、年明け後の1月中旬に190円台を回復する展開となっている。21日時点では最大で28.1%の上昇率を記録、昨年5月30日以来、約6カ月半ぶりの高値を更新した。

基本的には、季節要因の影響が大きい値動きになっている。天然ゴムの生産サイクルが減産期から生産期への移行局面を迎えるのと前後して産地相場が上昇に転じ、それにけん引される形で期先限月も値位置を切り上げるという専ら供給サイドの要因に基づいている。当ぎりベースで見ると、昨年11月中旬の130円台前半に対し、足元では200円台を回復しており、季節要因に基づく上昇圧力がいつまで持続するかがゴム相場の焦点になる。

減産シーズンに向かうとはいえ、世界の自動車市場が縮小傾向を強める中、需要環境は決して良好と言えない。中国の18年の新車販売台数は、天安門事件が発生した翌年以来となる28年ぶりに減少した。

減税による需要先取りの反動、ナンバー規制といった特殊要因の影響もあるが、経済成長の鈍化が新車販売の鈍化を促すのは世界的なトレンドになっており、タイヤメーカー各社も決算発表において、今後の需要環境の不確実性を指摘している。季節要因の支援が弱まれば、ゴム相場が大きく上昇する必要性は薄れることになる。

そこで過去のデータを検証してみると、ゴム相場(期先)は一般的に11月から翌年2月にかけて上昇しやすい傾向が見受けられる。10年間の平均値幅だと、12月の20円44銭高が最大であり、次いで1月の10円50銭高となる。

一方、2月に入ると上昇圧力が弱まり、2〜6月は前月比マイナスとなる傾向が強い。減産圧力がピーク化するのは4月の傾向が強いが、期先の受け渡し時期は生産期のピークを迎える秋で、必然的に季節性を反映した上昇圧力が鈍ることになる。

実際、足元でも当先の逆サヤ(期近高・期先安)傾向が強くなっており、当ぎりの上昇に期先が対応し切れなくなっていることがうかがえる。昨年も、期先は11月中旬から上昇トレンドを形成したが、1月中旬にピークアウトし、その後は本格的なダウントレンドに転換している。

足元の上昇圧力に関しては、残り1カ月程度の「賞味期限」が残されているか否かの評価となり、200円台回復の可能性があるものの、そこからさらに上昇トレンドを大きく発展させるのは難しいだろう。

仮に、季節性に基づく上昇トレンドの一服、反転を阻止する動きがあるとすれば、生産国の政策介入である。タイ農業省は今後5年で生産量の約3分の1を削減する必要性を訴えており、インドネシア、マレーシアなどの主要生産国と協調して供給圧力を抑制できれば、減産期明け後の増産懸念を後退させる形で、高値維持が可能となるシナリオは残されている。

ただ、原油とは異なり天然ゴムの供給調整が成功した例は少なく、現在は財政面での制約も強い。市況対策の思惑も足元の産地相場を下支えているが、石油輸出国機構(OPEC)並みの強力な市況対策を打ち出せなければ、季節性の支援が薄れる動きと連動して、ダウントレンド再開のリスクが高まる。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(2019/1/22執筆)
(出所)時事通信社「アナリストの目」2019/01/22

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18年の天然ゴム相場、戻り売り対応に優位性

◎〔アナリストの目〕18年の天然ゴム相場、戻り売り対応に優位性=小菅努氏

2018年の天然ゴム先物相場は、おおむね昨年の緩やかなダウントレンドを踏襲する展開だった。1〜11月期の東京ゴムRSSの年間平均価格は1キロ当たり179円53銭で、昨年1年間の227円19銭を21.0%下回っている。年間の高値が216円30銭(1月)、安値が11月の151円20銭。1年を通じて戻り売り対応に優位性が認められる相場環境だった。

マクロな視点では、11年2月の535円70銭をピークとしたゴム相場の高騰局面が、作付面積の急増を促した余波が続いていると評価できる。その当時に作付けされたゴムの樹木が7年前後の生育期間を経てようやくタッピング可能な時期を迎えており、強力な増産プレッシャーがゴム相場の上値を圧迫している。1990年代中盤のゴム相場高騰が、2000年代前半にかけて相場を下押ししたのと同様の現象が発生している。こうした増産傾向は今後数年にわたって続く見通しであり、何らかの政策対応が講じられない限り、ゴム相場は低迷が続きやすい状態にある。

タイ農業当局は、ゴムの農地面積を30%削減する必要性を訴えているが、為替市場では、経常収支、財政収支環境の悪い国の通貨に対して投機売りが膨らみやすい環境にあり、大規模な政策対応が打ち出されることはなかった。東南アジアの国々は、いずれもゴム市況対策に踏み出す財政的な余裕を有しておらず、ゴム相場の低迷状態が放置されている。パーム油、サトウキビ、トウモロコシといった他農産物価格も低迷しているため、現実問題としてゴム生産を止めた際に転作の受け皿となる魅力的な農産物も見当たらなかった。

このタイミングで訪れたのが、最大消費国である中国経済の減速だ。中国はマクロ経済構造の改革中であり、投資から内需主導の経済体質への移行期にあって、景気減速が当局から黙認されている。しかも、米中貿易戦争の勃発によって非鉄金属など他の産業用素材市況も大きく値下がりし、ゴム相場は需要サイドの要因からも上値を圧迫されることになった。

新車市場に限定しても、18年は中国市場で前年実績割れの可能性が高まっている。インド市場も、ノンバンクの信用危機で自動車ローン市場が機能せず、年後半に急速な減速圧力にさらされている。消費環境が良好な米市場がある程度の底固さを見せていることを除くと、世界的に横ばいから漸減傾向が目立ち、強力な増産圧力を吸収するような需要環境は用意できていない。

余剰在庫も解消できず、上海期貨交易所の認証在庫などはむしろ上振れしている。長期ダウントレンドを形成しながらも、需給緩和状態を是正するエネルギーが十分に働いていないことがうかがえる。

◇19年は130〜140円に水準切り下げ
19年も潤沢な供給量が確保される状況に変化が生じる可能性は低い。一方、需要サイドは世界経済の減速から厳しい状態が続く見通し。年間平均価格は18年並みから若干の下振れを想定しておく必要がある。年前半は減産期とあって下げづらいが、その間に政策による供給調整、農家の生産放棄、需要環境の劇的改善などが見られなければ、今年と同様に下期は上値の重い展開が再現されるだろう。コスト論の視点から本格的な値崩れは要求されないが、16年にサポートされた150円水準を下抜くと、支持線は130〜140円近辺まで切り下がると予想する。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(2018/12/02執筆)
(出所)時事通信社「アナリストの目」2018/12/04

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TOCOMにTSR上場、日本が発信する天然ゴムの国際指標

TOCOMにTSR上場、日本が発信する天然ゴムの国際指標

東京商品取引所(TOCOM)は10月9日、「TSR」を新規上場した。TSRと言われても一般の人(多くの投資家にとっても)には分かりづらいが、自動車タイヤなどに使用される天然ゴムの区分の一つになる。現在、TOCOMのゴム市場にはRSS(Ribbed Smoked Sheet)が上場されているが、これに加えてTSR(Technically Specified Rubber)も上場することで、ラテックスなどを除いた国内に流通する天然ゴムのほぼ全てをカバーできる体制を整えることになる。

RSSとTSRはともに用途としては自動車タイヤが8~9割を占めているが、RSSが「視覚的格付けゴム」、TSRが「技術的格付けゴム」とも言われるように、グレードの格付け手法に違いがある。天然ゴムは、ゴムの樹液から作られるためにどうしても品質にばらつきが生じるが、RSSは国際品質包装規格に準拠した視覚検査によって格付けを行う。一方、TSRは技術的に標準規格が定められており、客観的な技術検査によって格付けを行う。

両者には格付け手法の他に製造過程にも違いがあるが、基本的にはユーザーにとって必ずRSSでなければならない、または、TSRでなければならないといったものではない。しかし、国内メーカーは伝統的にタイ産RSSを志向していたため、日本の商品先物市場において天然ゴム先物と言えば、それはRSSとほぼ同義だった。しかし、近年は国内メーカーのTSRシフトの動きが強くなっており、「国内に流通する天然ゴム」と「TOCOMに上場する天然ゴム」との間に微妙なギャップが発生していた。

具体的な数値でみてみると、2000年時点で国内に流通する天然ゴムはRSSが53%、TSRが31%となっていたが、2017年時点だとRSSが19%、TSRが79%となっており、ほぼ8割がTSRになっている。このため、市場関係者からはTSR上場の必要性を訴える声が強くなっていたが、ついに上場が実現して取引が開始されたのが10月9日である。

■日本が発信する天然ゴムの指標価格
世界には幾つかの天然ゴム先物市場が存在しており、有名なのだと中国・上海期貨交易所(SHFE)とシンガポール取引所(SGX)がある。中国は出来高としては最大のゴム市場になるが、グローバルに解放された市場ではないため、極めて投機色が強いマーケットになっている。一方、SGXはRSSとTSRを既に同時上場しているが、特にRSSの出来高が少なく、指標価格としては疑問の声も強い。

一方、TOCOMの天然ゴム先物は1952年の東京ゴム取引所から続く伝統もあって、国際指標として高い評価を受けている。コモディティ(商品)価格は一般的にニューヨークかロンドン市場に国際指標が存在するが、天然ゴムは日本が国際指標を提示している数少ないマーケットの一つになる。世界のゴム取引はここで形成される価格を指標にしていると言っても過言ではない。こうした中で、TOCOMがRSSに加えてTSRも上場することは、リアルタイムにRSSとTSRの国際指標価格が世界に発信されることを意味する。

世界に向けて指標価格を提示すると同時に、実需や投資家の市場参加を促すことで、RSSとTSRの大きなゴム市場を作り出すことができるか、TOCOMゴム市場の大きな挑戦が始まっている。
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)TOCOMにTSR上場、日本が発信する天然ゴムの国際指標(Yahoo!ニュース)

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TOCOMにTSRが上場する

TOCOMにTSRが上場する
国内ゴム需給の実勢に合わせる

東京商品取引所(TOCOM)は10月9日、ゴム先物市場にTSR(技術的格付けゴム)を追加上場する。TOCOMでは既にRSS(視覚的格付けゴム)が上場されているが、今後はRSSとTSRの二本立てで国内に流通する天然ゴムのほぼ全量を先物市場がカバーする態勢を整えることになる。

RSSとTSRは品質面で特別に大きな差異を有している訳ではなく、実際に両者をあまり厳格に区別していないユーザーもある。ただ、格付けと生産工程に違いがあり、両者は別の品目として独自の価格形成を行っている。TOCOMのRSS市場は既に国際指標としてグローバルに注目されているが、そこにTSRも追加上場することで、新たな指標価格の提示、ヘッジ・投機の場を提供することになる。
日本では、伝統的にタイ産の天然ゴムが好まれており、このためにゴム輸入もその大半がRSSになっていた。タイでは小規模農家がゴムを生産しているため、大規模な製造工場が必要なTSRよりも、小規模な家族経営でも生産が容易なRSSが志向されているためだ。自動車タイヤには、RSSの方が品質的に好ましいといったユーザー側の評価も影響していた模様だ。

しかし、近年は大規模プランテーションで生産され、価格や安定供給で優位性があるインドネシア産の輸入量が急増しており、昨年の場合だと日本の天然ゴム輸入の67%がインドネシア産、30%がタイ産になっている。そしてこのインドネシアではRSSは殆ど生産されずにTSR生産が大部分を占めているため、必然的に日本に輸入される天然ゴムは、RSSからTSRへと比重がシフトしていた。2000年時点だとRSSが53%、TSRが31%だったのに対して、昨年はRSSが19%、TSRが79%となっており、もはやRSSの市場規模は2割を切った状態にある。こうした中、TOCOMに上場されているゴム先物がRSSだけとなっていることは、国内需給との乖離を生じており、TSRも追加上場されることになっている。

近年、TOCOMでは流動性の欠如が一部商品で深刻化しており、それは天然ゴム市場も例外ではない。このため、ゴム市場をRSSとTSRの二本立てにすることは、流動性の分散によってゴム市場の衰退を招くリスクを抱えている。一方、世界的にみてもRSSよりTSRは取引量が多く、TSRを追加上場して指標価格として育てていくことができれば、国内外の生産者、需要家、投資家などの参入、取引量の拡大を促すことで、ゴム市場全体の活性化を促すことも可能になる。一般的に、新規商品の上場が成功するか否かは、上場直後に一定野取引量を確保できるか否かのスタートダッシュの成否によって決まることが多い。TOCOMは様々な市場振興策を導入して商品先物取引業者にも活発な取引を呼び掛けているが、10月のTSR市場の成否に注目したい。
(2018/10/03執筆)

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プロフィール
小菅 努(こすげ つとむ)

1976年千葉県松戸市生まれ。筑波大学卒。商品先物・FX会社の営業本部、ニューヨーク事務所、調査部門責任者等を経て、現在はマーケットエッジ(株)代表取締役。商品アナリスト・東京商品取引所認定(貴金属、石油、ゴム、農産物)。貴金属、金属、エネルギー、ゴム、農産物などの商品先物市場全般が主なカバー対象です。商社、事業法人、金融機関向けに分析レポートを配信しています。仮想通貨、為替、株価指数などもカバーしています。

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