小菅努の商品アナリスト日記

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rubber

新型肝炎でゴム相場も急落

新型肝炎でゴム相場も急落
産地では乾燥懸念が強まる

天然ゴム相場が値下がりしている。東京商品取引所(TOCOM)のRSS先物相場は、1月17日の1kg=208.70円をピークに、27日には一時170.00円まで値下りしている。昨年10月以降は米中通商交渉が「第一段階の合意」に到達したこともあり、株価や他資源価格と同様にゴム相場も急伸地合を形成していた。しかし、中国の武漢で発生した新型コロナウイルスが中国経済の先行き不透明感を高める中、10月30日以来の安値を更新する展開になっている。

新型コロナウイルスは、原油や銅相場なども大きく下押ししており、コモディティ市場に大きな混乱をもたらしている。死者・感染者が急増していることは間違いないが、感染被害の収束までにどの程度の時間が必要なのか予想がつかないだけに、中国実体経済への影響が読み切れないためだ。マーケットが過大なリスクを織り込んでいるとの見方がある一方、昨年に29年ぶりの低成長となった中国経済を更に圧迫する深刻な事態との見方もある。結果的に、最悪のシナリオを想定せざるを得ない状態にあり、ゴム相場も上値を強力に圧迫されている。

一方で、天然ゴムの生産地である東南アジアでは、土壌水分不足が深刻化している。今年はエルニーニョ現象やラニーニャ現象などの異常気象が発生している訳ではないが、降水量が不足がちになっており、天然ゴム生産に対する影響が懸念されている。実際に、天然ゴムと生産地が重複するパーム油、サトウキビなども生産環境の悪化が報告されており、パーム油は約3年ぶり、砂糖は2年ぶりの高値を更新している。

主産地タイでは既にウインタリング(落葉期)に突入し始めており、今後は乾季への移行とともに減産圧力が強まる季節トレンド上にある。このため、減産圧力の発生そのものは季節サイクルに沿った動きであり、何らサプライズ感はない。ただ、このまま十分な土壌水分を得られないままに減産期に移行すると、減産期間の長期化、深刻化が警戒されることになる。昨年もこの時期は土壌水分不足を背景に、産地主導でゴム相場は急騰した経験があるだけに、供給リスクは高めの状態になっている。

目先は、新型コロナウイルスのリスク評価に一喜一憂する不安定な展開が基本になる。実体経済に影響が生じるのかの見極めには数週間単位の時間が要求される可能性もあり、不安定な値動きが繰り返されることになろう。

ただ、これによって中国経済が急激な減速を迫られ、タイヤ市場が崩壊するような事態にならないのであれば、一時的な調整圧力との評価が基本になる。パニック状態で投資家はリスク資産を全面的に売却しているが、投資環境が落ちつきを取り戻すことが可能であれば、急落前の200円台回復から更に上値切り上げを打診することも可能だろう。どの価格水準が底値になるのか予想は難しいが、下げ過ぎ感が強い価格水準になっている。
(2020/01/30執筆)
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2020年02月03日「私の相場観」

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天然ゴム、国内在庫急増で実勢悪い

天然ゴム、国内在庫急増で実勢悪い

天然ゴム先物相場(RSS)は、2月上旬の1kg=180円水準に対して3月4日の209円50銭まで急伸し、昨年1月以来の高値を更新した。中国の全国人民代表大会を前に、景気刺激策への期待感が上海株価の急伸を促し、つれて上海ゴム相場も急伸した結果である。しかし、その後は上海株価が高止まりする中でも上海ゴム相場は急反落に転じ、つれて東京ゴム先物相場も180円水準まで軟化する、いわゆる「往って来い」型の値動きになっている。

その間の東商取生ゴム指定倉庫在庫をみてみると、1月末の7890トンが2月末には9477トンまで急増し、3月20日時点ではさらに1万2095トンまで急増している。特に2月下旬以降は神奈川地区に3旬連続で1000トン以上の入庫が報告されており、価格高騰が産地から国内に荷を呼び込んだことは明らかである。昨年4月の直近ピークとなる1万3792トンに迫っており、このまま現在の入庫ペースが維持されると、4月上旬にも1万5000トンに到達する可能性も想定しておく必要がある。

こうした在庫積み増し圧力と整合性が取れるように、納会値は1月限の199円50銭が2月限の190円60銭、3月限の180円30銭と、毎月10円程度のペースで値下がりしている。期先限月は昨年11月以降、最大で58円50銭(38.7%)もの急伸相場を形成したが、ゴム需給の実勢を反映しない高騰相場が需給をゆがめ、価格低下圧力が発生しているのが現状と言えよう。

生産国は、ゴム相場の反発と減産期にタイミングを合わせて輸出規制を導入することで、ゴム相場のコアレンジ切り上げを意図していた。本来であれば4月1日からスタートする予定だったが、タイでは総選挙を経ても政権樹立ができない政治の空白状態に陥っており、比例代表の結果が判明する5月まではタイ抜きでの市況対策となる。インドネシアとマレーシア当局者は困惑を隠せておらず、輸出規制の実効性が担保できるのか不透明感が強くなっている。

ゴム需給の実勢の悪さを反映するように、東京ゴム先物相場はきれいな順サヤを形成しており、典型的な弱気の相場パターンになっている。これから産地は減産期のピークに向かうことになるが、期先限月は逆に生産期のピークに向かうことになる。過去30年の月別騰落率だと4月は平均で2.6%安であり、全ての月の中で最悪のパフォーマンスになっている。そして6月が2.1%安で二番目のパフォーマンスの悪い月であり、季節性からみても3月高値を上抜くのは難しいだろう。

必要以上の値上がりがもたらした需給緩和圧力、そして弱気に傾斜しやすい季節性を背景に、値下がり傾向は維持されよう。200日移動平均線のある170円台中盤を下抜き、150〜160円水準まで改めて値下がりするリスクを想定したい。
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(2019/04/01執筆)
(出所)時事通信社「アナリストの目」2019/04/02

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タイのゴム輸出規制参加は5月20日から

Indonesia, Malaysia Thailand agree to cut rubber exports

Indonesia, along with two other members of the International Tripartite Rubber Council (ITRC) -- Malaysia and Thailand – will cut the export of natural rubber in an attempt to stabilize the commodity’s global price.

Starting April 1, Indonesia will cut rubber exports by 98,160 tons over the next four months, while Malaysia will cut the export by 15,600 tons and Thailand, the largest rubber producer, will cut 126,240 tons starting May 20.

The Trade Ministry’s head of trade assessment and development agency, Kasan Muhri, said the move was part of the ITRC’s sixth Agreed Export Tonnage Scheme (AETS), which aimed for a combined reduction of rubber exports of 240,000 tons.

出典元:The Jakarta Post

第6次AETSの詳細がなかなか明らかにされていませんでしたが、インドネシアから具体的な数値が報告されています。

・タイ 12万6,240トン
・インドネシア 9万8,160トン
・マレーシア 1万5,600トン

となります。タイの政局をめぐる混乱で予定通り実行されるのか不透明感も強くなっていましたが、4月1日からの実行が確認されています。ただ、タイについてはやはり国内承認手続きが遅れている模様であり、5月20日と遅れて開始されることになります。

毎月の輸出規制量が一定と仮定すると、本来だと4月は6万トン程度の輸出削減が予定されていましたが、タイの遅れによって2万8,440トンに留まる計算です。マーケットの大きな反応は一段と期待しづらい数値になってしまいました。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

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プロフィール
小菅 努(こすげ つとむ)

1976年千葉県松戸市生まれ。筑波大学卒。商品先物・FX会社の営業本部、ニューヨーク事務所、調査部門責任者等を経て、現在はマーケットエッジ(株)代表取締役。商品アナリスト・東京商品取引所認定(貴金属、石油、ゴム、農産物)。貴金属、金属、エネルギー、ゴム、農産物などの商品先物市場全般が主なカバー対象です。商社、事業法人、金融機関向けに分析レポートを配信しています。為替、株価指数などもカバーしています。

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