〔アナリストの目〕天然ゴム、季節性の「賞味期限」は残り少ない

東京市場の天然ゴム先物相場(RSS)は、(先ぎり継続足が)2018年11月21日の151円ちょうどをボトムに、年明け後の1月中旬に190円台を回復する展開となっている。21日時点では最大で28.1%の上昇率を記録、昨年5月30日以来、約6カ月半ぶりの高値を更新した。

基本的には、季節要因の影響が大きい値動きになっている。天然ゴムの生産サイクルが減産期から生産期への移行局面を迎えるのと前後して産地相場が上昇に転じ、それにけん引される形で期先限月も値位置を切り上げるという専ら供給サイドの要因に基づいている。当ぎりベースで見ると、昨年11月中旬の130円台前半に対し、足元では200円台を回復しており、季節要因に基づく上昇圧力がいつまで持続するかがゴム相場の焦点になる。

減産シーズンに向かうとはいえ、世界の自動車市場が縮小傾向を強める中、需要環境は決して良好と言えない。中国の18年の新車販売台数は、天安門事件が発生した翌年以来となる28年ぶりに減少した。

減税による需要先取りの反動、ナンバー規制といった特殊要因の影響もあるが、経済成長の鈍化が新車販売の鈍化を促すのは世界的なトレンドになっており、タイヤメーカー各社も決算発表において、今後の需要環境の不確実性を指摘している。季節要因の支援が弱まれば、ゴム相場が大きく上昇する必要性は薄れることになる。

そこで過去のデータを検証してみると、ゴム相場(期先)は一般的に11月から翌年2月にかけて上昇しやすい傾向が見受けられる。10年間の平均値幅だと、12月の20円44銭高が最大であり、次いで1月の10円50銭高となる。

一方、2月に入ると上昇圧力が弱まり、2〜6月は前月比マイナスとなる傾向が強い。減産圧力がピーク化するのは4月の傾向が強いが、期先の受け渡し時期は生産期のピークを迎える秋で、必然的に季節性を反映した上昇圧力が鈍ることになる。

実際、足元でも当先の逆サヤ(期近高・期先安)傾向が強くなっており、当ぎりの上昇に期先が対応し切れなくなっていることがうかがえる。昨年も、期先は11月中旬から上昇トレンドを形成したが、1月中旬にピークアウトし、その後は本格的なダウントレンドに転換している。

足元の上昇圧力に関しては、残り1カ月程度の「賞味期限」が残されているか否かの評価となり、200円台回復の可能性があるものの、そこからさらに上昇トレンドを大きく発展させるのは難しいだろう。

仮に、季節性に基づく上昇トレンドの一服、反転を阻止する動きがあるとすれば、生産国の政策介入である。タイ農業省は今後5年で生産量の約3分の1を削減する必要性を訴えており、インドネシア、マレーシアなどの主要生産国と協調して供給圧力を抑制できれば、減産期明け後の増産懸念を後退させる形で、高値維持が可能となるシナリオは残されている。

ただ、原油とは異なり天然ゴムの供給調整が成功した例は少なく、現在は財政面での制約も強い。市況対策の思惑も足元の産地相場を下支えているが、石油輸出国機構(OPEC)並みの強力な市況対策を打ち出せなければ、季節性の支援が薄れる動きと連動して、ダウントレンド再開のリスクが高まる。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(2019/1/22執筆)
(出所)時事通信社「アナリストの目」2019/01/22

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