下値は固まってきた原油相場
減産対応の着実な履行を期待

NY原油先物相場は、昨年12月24日の1バレル=42.36ドルをボトムに、1月中旬には50ドル台前半まで値上がりする展開になっている。石油輸出国機構(OPEC)やロシアなどの協調減産政策に対する信頼感が浮上する中、過剰供給是正に対する期待感が高まっていることが背景にある。

昨年12月にOPECやロシアは、2019年1~6月期に合計で日量120万バレルの減産対応を行うことを合意したが、マーケットでは合意が遵守されるのか、そもそも需給リバランスに十分な規模なのか懐疑的な見方が強く、原油相場は値崩れを起こしていた。株価急落といった外部環境の悪化も影響したが、2019年も過剰供給状態が続くのではないかとの強い警戒感が、原油相場の値崩れを促していた。

しかし、年明け後に昨年12月の産油量データの公表が始まると、OPEC最大の産油国であるサウジアラビアが1月を待たずに先行して減産に踏み切ったことが確認され、少なくとも減産合意が遵守されない事態は回避できるとの信頼感が高まっていることが、原油安に修正を迫っている。OPECによると、12月のOPEC産油量は前月の日量3232.8万バレルから3157.8万バレルまで、実に75.1万バレルもの大幅な減少になっている。サウジアラビア一カ国で46.8万バレルの減産を行った他、リビアやイランの産油量も大きく下振れしている。

また、ロシアやUAEなどの主要産油国が減産合意へのコミットを強く表明する中、1月以降の国際原油需給が大幅な緩和状態に陥るリスクは限定的との評価が広がりを見せている。1~3月期中に供給過剰状態を解消できるのかは疑問視する向きが多いが、仮に減産合意が100%に近い遵守率を確保できれば、4~6月期には供給「不足」状態に回帰する可能性が高い。

まだ減産履行は始まったばかりであり、イラクなど減産対応の遅れが指摘されている国もある。ただ、供給量の下振れはほぼ確実な情勢にあり、大規模な供給過剰が発生するリスクが解消されていることが、原油安是正を促している。

一方で、ここから急激な原油高が想定されている訳ではない。需給リバランスの進展は、あくまでも米国のシェールオイルなどが現在の見通しに沿った増産圧力に留まることが前提条件になる。仮に、過度の原油高がシェールオイル生産を刺激する事態になれば、改めて原油相場を押し下げることで生産を抑制するか、OPECなどの減産量の引き上げが求められることになる。

国際エネルギー機関(IEA)は、需給リバランスについて「短距離走」ではなく「マラソン」になると指摘しているが、現時点でシェールオイルと既存産油国の共存できる価格水準は、50ドル割れである必要はない一方、60ドル台は許容できないだろう。
(2019/01/23執筆)

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2019年1月28日「私の相場観」

******************************************

マーケットエッジ(株)では、コモディティ市場と金融市場のレポート配信の他、講演のご依頼も承っています。まずはご相談下さい。

【お問合せ先】
マーケットエッジ株式会社 http://www.marketedge.co.jp/
E-mail  kosuge.tsutomu@outlook.com