急騰から急落に一変した原油
OPEC総会に向けて動くか?

9月までと10月以降とで、国際原油市場を取り巻く景色は一変した。米政府のイラン産原油に対する制裁方針を受けて、5月以降の原油市場ではイラン産原油の供給が落ち込んだ分を他産油国でカバーすることは可能か否かが、中心テーマとなっていた。イラン産原油の供給が日量100万バレル規模で喪失された際に、石油輸出国機構(OPEC)やロシアが十分な増産対応を行えるのか、不確実性に対する警戒感が原油相場の急伸を促していた。

しかし、9月以降はサウジとロシアを筆頭に大規模な増産対応が行われた結果、国際原油需給バランスは安定化し、逆に供給過剰が警戒される状況に変わっている。即ち、増産対応の行き過ぎが原油相場の急落を促がしている。5月と10月の産油量を比較してみると、イラン産原油の供給は日量53万バレル減少している。一方、サウジ産原油の供給は73万バレル増加しており、過剰対応が行われているのは明らかである。OPEC全体の産油量が増加トレンドを形成していることは、産油国がマーケットの警告を素直に受け止めて行動した証拠と言え、イラン産原油の脅威に立ち向かうという「ミッション」は一応の完結を見たと評価できる。

一方で、10月以降の原油相場急落は、産油国に対して逆に減産対応が必要とのメッセージを送っている。11月11日に開催された減産監視閣僚委員会(JMMC)では、サウジアラビアなどが日量100万バレルの減産対応を主張し、OPEC各国からは支持を得られたと報告されている。一方で、ロシアは来年半ばには需給が均衡化し、改めて供給不足化になるとの見通しから、減産対応は不要との立場を崩していない。また、トランプ米大統領は原油相場が1バレル=60ドルを割り込んだ状態でも、OPECに対して減産を行わないようにけん制する発言を行っている。

原油相場が急落しているのは間違いのない事実だが、多くの不確実性から産油国はどのような対応を行うべきなのか、コンセンサス形成に手間取っている。OPECの最新の推計によると、2019年のOPEC産原油に対する需要は今年から100万バレル程度減少する見通しでだが、今後のイランやベネズエラ、更にはリビア、ナイジェリアなどの生産動向によっては、今後の需給見通しが一変する可能性も抱えている。

12月6日にはOPEC総会を控えており、そこでOPECやロシアなどは2019年も協調体制を維持するのか、維持するとすればどのような形にするのかを合意する必要がある。このまま過剰供給懸念への対応を見送り続ければ50ドル割れのリスクもある一方、OPEC-ロシアのラインで需給・価格管理を継続する方針を示せば、原油安には終止符が打たれ、過熱感解消の形でリバウンド局面に移行する。OPEC総会まで残された時間は多くなく、荒れた相場展開が続くことになる。

(2018/11/14執筆)

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2018年11月19日「私の相場観」

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