トランプ米大統領は4月に続いて、改めて原油高について石油輸出国機構(OPEC)を批判しています。前回よりも簡単に「石油は非常に高い。またOPECだ。良くない!」として、最近の原油価格軟化にも満足していないことを示しています。

これに対してイランのアルデビリOPEC理事は、「OPEC設立国の2つに制裁を科しながら、原油相場のボラティリティーについてOPECを非難することはできない」と反論しています。つまり、イランとベネズエラに対して米国が経済制裁を科していることが原油価格のボラティリティが高まっている理由なのに、OPECを批判するのはお門違いという訳です。

Reuters=Trump, Iran spar over oil prices ahead of OPEC meeting

アルデビリ理事の反論はトランプ大統領にとっては再反論が難しいものですが、だからこそトランプ大統領は(国際)政治的に増産プレッシャーを強めて原油高、高ボラティリティを抑制する必要性が高まっています。自らの施策による原油高とボラティティの高まりに危機感とまでは言えませんが不安を抱いているからこそ、異例の原油高批判、増産要請が行われているのでしょう。

そして経済制裁解除・緩和の選択肢がない以上、この不安・危機感を解消するには中東産油国に増産対応を促す以外の選択肢はありません。あとはOPECサイドがこうした米国の要望・圧力にどこまで応えるのかが焦点になります。6月22日のOPEC総会まで、残された時間は多くありません。

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(画像出所)OPEC

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

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