小菅努の商品アナリスト日記

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2020/05

原油高の不都合な真相、ヘッジファンドの買いは早くも撤退中

原油高の不都合な真相、ヘッジファンドの買いは早くも撤退中

原油価格は「経済の体温計」とも言われ、NY原油先物価格が4月に1バレル=マイナス40.32ドルを記録してから、5月後半に30ドル台後半まで切り返していることは、投資家マインドの改善に寄与している。新型コロナウイルスによる需要崩壊の影響もあって、売り手が買い手に資金提供を迫られる異常な状態が解消され、依然として安値圏とは言え約2カ月ぶりの高値を更新していることは、株式市場などでも好意的に評価されている。

もちろん、過度の原油高は経済活動を抑制するが、あまりに安過ぎる原油価格も問題であり、アフター・コロナウイルス時代の適正価格を模索する動きは、経済や金融市場の安定化に寄与している。

原油需給の視点では、1)新型コロナウイルスの行動規制緩和による需要環境の改善、2)石油輸出国機構(OPEC)プラスが5月1日から協調減産を再開したこと、3)米国やカナダなどの産油量が大きく落ち込んでいることなどが、供給過剰状態の是正を促している影響が指摘されている。需要と供給の双方から在庫積み増し圧力が発生した状況を解消する動きが、原油高の原動力の一つであることは間違いない。

一方で、原油価格の先高感が強くなっているかと言えば、そこまで楽観的ではない。実は、5月の原油価格上昇の過程において、ヘッジファンドなど投機筋は原油市場からの資金引き揚げを加速しているのだ。

米商品先物取引委員会(CFTC)によると、大口投機筋の買いポジションは、4月28日時点の73万7,778枚から、直近の5月19日時点では69万2,017枚まで縮小している。原油価格がマイナス化する過程において、短期投機筋は安値を買い拾う動きを見せたが、5月の反発局面において、過去1カ月半にわたって積み上げてきた買いポジションの解消が早くも行われている。原油価格がほぼゼロになる過程では物色妙味が高まったが、30ドル前後の価格水準では一段高を狙うよりも、利益確定が急がれている。

ではなぜ原油価格が上昇しているのかと言えば、原油価格が急落する過程で売り込んでいた向きの撤退(=買い戻し)である。大口投機筋の売りポジションは、5月5日時点の19万2,300枚がピークであり、直近の5月19日時点では14万8,414枚まで減少している。すなわち、予想以上に早く原油の供給過剰を解消する動きが強まったことで投機筋が原油売りから撤退している。

新型コロナウイルスの感染被害が終息に向かっているとは言え、市民の行動様式が大きく変わってしまえば、輸送用エネルギー需要は元の水準に戻らない可能性もある。新型コロナウイルスの第2波に対する警戒感がくすぶり続ける一方、景気の急減速も原油需要を抑制する。一方、原油価格の上昇が続くとOPECプラスの協調減産の規模縮小の議論が活発化し易いことに加えて、米国のシェールオイル産業では改めて投資が活発化することで、想定されていた減産圧力が発生しない可能性もある。

原油価格は新型コロナウイルスに伴うショックのピークを脱した可能性が高い一方、急落前の50~60ドル水準を回復できるとみている向きは、少数派であることが窺える。見掛けの値動きほどには、原油価格の安値修正のエネルギーは強くなっていないのかもしれない。

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

※図表はリンク先の記事参照。

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意外と緩まなかったプラチナ需給、新型コロナウイルスのダメージは需要環境に留まらず

意外と緩まなかったプラチナ需給、新型コロナウイルスのダメージは需要環境に留まらず

自動車の排ガス触媒や宝飾品に使用されるプラチナ(白金)価格が大きく上昇している。東京商品取引所(TOCOM)プラチナ先物価格は、3月17日の1グラム=1,843円をボトムに、5月21日には一時2,950円まで上昇し、3月12日以来となる約2カ月半ぶりの高値を更新している。NYプラチナ先物価格も、3月16日の562.00ドルをボトムに、5月20日には一時943.00ドルまで値上がりしている。

新型コロナウイルスの感染被害は、プラチナ需要にも大きなダメージを与えた。自動車生産や工業プラント建設には急ブレーキが掛かり、行動規制の動きから宝飾品販売も大きなダメージを受けている。頼みの綱と言える投資需要も、投資人気は安全資産である金に集中し、プラチナに対する投資家の関心は高まらなかった。

ワールド・プラチナ・インベストメント・カウンシル(WPIC)によると、今年1~3月期のプラチナ需要は164.9万オンスであり、前年同期の264.9万オンス、前期の174.2万オンスを大きく下回っている。原油や銅など他の産業用素材と同様に、新型コロナウイルス対策で経済活動を制限した余波が明確に確認できる状況にある。

それにもかかわらず3月下旬以降に急反発しているのは、一つには経済活動の正常化が始まっていることがある。自動車生産に関しては、中国では3月、欧州では4月、北米では5月に工場の再開報告が増えている。従業員の新型コロナウイルス感染を防止する必要性もあって、通常の生産体制には程遠い状態だが、最悪期は脱したとの安堵感がみられる。「需要の停滞」よりも「需要が回復に向かっているトレンド」が重視されているのだ。これは産業用素材全体、更には株式市場にも共通したテーマであり、各国で行動規制が緩和・解除され、プラチナ需要が緩やかなペースでも改善に向かっていることが高く評価されている。

一方、プラチナ市場独自の材料と言えるのが、新型コロナウイルスが需要環境と同時に供給環境にも大きなダメージを与えたことだ。新型コロナウイルスはプラチナを使用する産業に活動の縮小・停止を迫ったが、その一方でプラチナ鉱山も生産停止を迫られた。最大生産国である南アフリカの場合だと、3月26日深夜から4月16日深夜までの21日間、全国でロックダウン(都市封鎖)が行われ、マンパワーに強く依存する鉱山業界もその対象になった。プラチナ鉱山業界では、南アフリカの主要産業であること、医療用目的の供給も必要なことなどを理由に例外認定を要請していたが、実際には鉱山操業も大きなダメージを受けた。

加えて、アングロ・アメリカン・プラチナ(アムプラッツ)で鉱石の製錬を行うコンバーター・プラント(ACP)で2月に爆発事故が発生し、予定外の補修作業を求められたことも、鉱山生産を抑制した。

WPICによると、1~3月期のプラチナ生産高は177.3万オンスであり、前年同期の188.1万オンス、前期の218.3万オンスを大きく下回っている。ロシアやジンバブエの生産は総じて安定していたが、南アフリカで発生した減産圧力をカバーすることはできなかった。

結果的に、1~3月期のプラチナ需給は12.4万オンスの供給過剰となり、前期の44.1万オンスの供給過剰と比較すると、寧ろ需給バランスは引き締まった格好になる。新型コロナウイルスのプラチナ需給に対する影響としては、専ら需要環境に対するネガティブな影響が注目されていたが、それと同時に供給環境に対してもそのインパクトを相殺する規模のネガティブな影響が生じていたことが確認されていることが、プラチナ相場の安値修正を加速させている。

NYプラチナ先物市場では、5月22日終値で受け渡し時期が最も早い5月限の881.70ドルに対して、1年後に受け渡しが行われる2021年4月限が884.00ドルになっており、殆ど価格差が見られない状況になっている。通常、需給緩和局面では受け渡しが早い5月限に対してディスカウント圧力が発生するが、安定したサヤバランスは、新型コロナウイルスの影響では、予想されていた程にプラチナ需給バランスは緩和しなかったことを示している。

新型コロナウイルスがプラチナ需要のみならず供給にも大きなダメージを与えたことで、そのあまりに大きなインパクトが逆説的ではあるが、プラチナ需給が極端な供給過剰状態に陥ることを回避させた。
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

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マイナス価格から回復続く原油

マイナス価格から回復続く原油
需給リバランスで30ドル回復

NY原油先物価格は、4月20日に1バレル=マイナス40.32ドルを記録したが、5月下旬には30ドル台を回復する展開になっている。新型コロナウイルスの感染被害がもたらした強力な需給緩和圧力が、約1カ月をかけて是正されつつあることが窺える。新型コロナウイルスの感染被害が広がる前の50ドル台から大きく値下りした状態に変化はみられないが、原油価格が極めて緩やかなペースではあるものの、通常の取引環境に回帰しつつあることが確認できる。

最大の要因は、新型コロナウイルスの需要環境に対するショックが、想定よりも早く解消に向かっていることだ。新型コロナウイルスは各国で外出・移動規制の導入を迫り、ガソリンやディーゼル、ジェット燃料といった輸送用エネルギー需要の急激な減少を促した。しかし、4月に入ってからは欧米で段階的に経済活動の正常化が打診されており、既に需要環境は最悪の状態を脱したとの安堵感が広がっている。

国際エネルギー機関(IEA)は最新の月報において、2020年の世界石油需要見通しを4月時点の前年比で日量930万バレル減から、860万バレル減までマイナス幅を縮小する修正を行っている。過去最大規模の需要減少圧力が発生することに変わりはないが、欧米の外出規制の動きが予想よりも早く進展し、中国の経済活動も正常化に向かう中、当初予想されていた程には、需要が落ち込まない可能性が高くなっている。

また、供給サイドの変化も無視できない。OPECプラスは5月1日から世界の原油供給の約1割に相当する日量970万バレルを削減する協調減産を開始しているが、初期段階のデータでは高いレベルの合意遵守率が報告されている。サウジアラビアとUAE、クウェートは自主的に減産規模を積み増す動きも見せており、他産油国に対しても協調を呼びかけている。本来は、7月以降に減産規模を縮小する計画になっていたが、需給リバランスの流れを決定的にし、かつ、その流れを加速させるために、5~6月の減産規模をそのまま維持する議論も始まっている。

更に、米国やカナダなど協調減産に参加していない国々でも、大規模な減産圧力が報告されている。急激な原油安と需要環境の悪化を受けて、石油メジャー各社は20年の投資計画を概ね3割程度削減する動きを見せている。

このまま需要環境の改善、OPECプラスの協調減産合意遵守、OPECプラス以外の産油国の減産が着実に進展すれば、年後半には需給バランスが供給「不足」に傾き、過剰在庫の取り崩しが開始されるとみられている。それでも、年前半に積み上がった在庫の全てを解消することは困難とみられているが、需給緩和状態がピークを脱し、正常化プロセスに移行しているとの見方が、原油相場の安値修正を促している。需給リバランスの流れが阻害されない範囲内の原油高の限界がどこにあるのかが、今後の焦点になる。
(2020/05/21執筆)
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2020年05月25日「私の相場観」

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米石油リグ稼働数は10週連続で急減中、マイナス価格のショックが継続中

米石油リグ稼働数は10週連続で急減中、マイナス価格のショックが継続中

原油価格の急落は中東産油国やロシア経済に大きなダメージをもたらしたが、それは国内にシェールオイル産業を抱えている米国も例外ではない。今年の原油価格急落に対して最も衝撃を受けた国の一つが米国であり、サウジアラビアとロシアとの対立で石油輸出国機構(OPEC)プラスの協調減産体制が崩壊した際に、仲介役を買って出たのがトランプ米大統領だったのは偶然ではない。

トランプ大統領は、僅か数か月前までは原油価格(ガソリン価格)が高過ぎるとしてOPECやロシアの生産調整に対する消極姿勢を批判していた。このため、当初は原油価格の急落を静観する姿勢を見せていたが、国内シェール産業で経営破たんの動きが広がり始めると、一転して経済制裁カード、サウジアラビアに対しては軍事協力の縮小カードもちらつかせ、かなり強引に政策対応を迫った。

それでもNY原油先物価格が1バレル=50ドル台をコアとした取引から、4月に一時マイナス40.32ドルまで急落したショックは大きく、米シェールオイル産業では大規模な生産調整の動きが報告されている。

最も分かり易いデータの一つが、石油リグ(石油プラットフォーム)の稼働数が急激に落ち込んでいることだ。米エネルギーサービス会社ベーカー・ヒューズが毎週金曜日に発表している石油リグ稼働数は、3月13日の683基をピークに、直近の5月22日時点では237基まで、10週連続で減少を続けている。

過去10週で446基(65.3%)の減少であり、新型コロナウイルスの影響で石油リグは一気に3分の2が稼働を停止した計算になる。前年同期の797基と比較すると560基(70.3%)の減少になっている。これは2009年7月10日以来の低水準である。

2014年に原油価格が急落した当時は、原油価格の急落とリグ稼働数の減少との間に、概ね3か月程度のタイムラグが認められていた。しかし、今回は主要石油会社が瞬時に石油リグの稼働を抑制する動きを見せており、新型コロナウイルスの需要ショック、そして史上初のマイナス原油価格に対する危機感の強さが窺える状況になっている。

石油メジャー各社は、今年の設備投資計画を概ね3割程度縮小する見通しだが、経営体力の乏しい中小の採掘・生産会社の場合だと5割程度縮小するとの見通しもある。足元では、NY原油先物価格は30ドル台を回復する値動きになっているが、石油リグ稼働数は過去6週連続で前週比1割以上の減少が続いており、未だ底が見えてこない状況にある。

米エネルギー情報(EIA)によると、米産油量は3月13日終了週の日量1,310万バレルが、直近の5月15日終了週だと1,150万バレルまで減少している。2カ月で160万バレルの減産は、中規模産油国の産油量に匹敵する規模だが、10~12月期には1,093万バレルまで更に減産が進むというのがEIAの最新予想になっている。原油需給・価格の安定化を実現するためには、OPECプラスの政策調整のみでは不十分であり、こうした意図せざる減産対応が求められている。

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マイナス価格の衝撃から1カ月、原油価格はどうなった?

マイナス価格の衝撃から1カ月、原油価格はどうなった?

NY原油先物価格は、4月20日に1バレル=マイナス40.32を付けたことが大きなニュースになったが、それから間もなく1カ月が経過しようとしている。

新型コロナウイルスによる需要ショック、更には石油輸出国機構(OPEC)プラスの協調減産体制の終了、NY原油先物の受け渡し場所であるオクラホマ州クッシング地区の貯蔵能力限界など、複数の要因が重なったことが、売り手が買い手に対してお金を支払うことで原油を引き取ってもらう異常な状態を作り出した。しかし、その後の原油価格は総じて安定的に安値修正を進める展開になっている。

6月に受け渡しが行われる6月限の取引に関しては、一度もマイナス価格に陥ることなく、5月18日には30ドル台を回復する展開になっている。新型コロナウイルスの感染被害が広がる前の50ドル台から大きく値下りした状態に変化はみられないが、原油価格が極めて緩やかなペースではあるものの、通常の取引環境に回帰しつつあることが確認できる。

最大の要因は、新型コロナウイルスの需要環境に対するショックが、想定よりも早く解消に向かっていることだ。新型コロナウイルスは各国で外出・移動規制の導入を迫り、ガソリンやディーゼル、ジェット燃料といった輸送用エネルギー需要の急激な減少を促した。しかし、4月に入ってからは欧米で段階的に経済活動の正常化が打診されており、既に需要環境は最悪の状態を脱したとの安堵感が広がっている。

象徴的だったのは、国際エネルギー機関(IEA)が最新の5月月報において、2020年の世界石油需要見通しを4月時点の前年比日量930万バレル減から、860万バレル減まで、マイナス幅を縮小したことだ。過去最大規模の需要減少圧力に晒される見通しに変化はないが、1カ月前に想定されていたよりも欧米の経済活動が早期に正常化し、中国経済が回復し始めている影響が指摘されている。

また、供給サイドの変化も無視できない。OPECプラスは5月1日から世界の原油供給の約1割に相当する日量970万バレルを削減する協調減産を開始しているが、初期段階のデータでは高いレベルの合意遵守率が報告されている。サウジアラビアとUAE、クウェートは自主的に減産規模を積み増す動きも見せており、他産油国に対しても協調を呼びかけている。本来は、7月以降に減産規模を縮小する計画になっていたが、需給リバランスの流れを決定的にし、かつ、その流れを加速させるために、5~6月の減産規模をそのまま維持する議論も始まっている。

更に、米国やカナダなど協調減産に参加していない国々でも、大規模な減産圧力が報告されている。急激な原油安と需要環境の悪化を受けて、石油メジャー各社は2020年の投資計画を概ね3割程度削減する動きを見せている。IEAは、6月までにはOPECプラス以外で日量400万バレル規模の減産が行われるとの見通しを示している。

このまま需要環境の改善、OPECプラスの協調減産合意遵守、OPECプラス以外の産油国の減産が着実に進展すれば、年後半には需給バランスが供給「不足」に傾き、過剰在庫の取り崩しが開始されるとみられている。それでも、年前半に積み上がった在庫の全てを解消することは困難とみられているが、需給緩和状態がピークを脱し、正常化プロセスに移行しているとの見方が、原油相場の安値修正を促している。

ただ、過剰在庫の取り崩しを進めるプロセスは長期化する見通しであり、原油価格が過度に上昇すると減産圧力にブレーキが掛かるリスクも浮上することになる。今後も産油国の取組なくして原油需給・価格環境の安定化が実現することは困難であり、「需要環境の回復度合い」と「減産対応のニーズ」とのバランスが問われる地合が続くことになる。マイナス価格が実現してから約1カ月をかけて、30ドル台であれば需給リバランスの流れが阻害されることはないとのコンセンサスが形成され始めているのが現状である。
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プロフィール
小菅 努(こすげ つとむ)

1976年千葉県松戸市生まれ。筑波大学卒。商品先物・FX会社の営業本部、ニューヨーク事務所、調査部門責任者等を経て、現在はマーケットエッジ(株)代表取締役。商品アナリスト・東京商品取引所認定(貴金属、石油、ゴム、農産物)。貴金属、金属、エネルギー、ゴム、農産物などの商品先物市場全般が主なカバー対象です。商社、事業法人、金融機関向けに分析レポートを配信しています。為替、株価指数などもカバーしています。

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