小菅努の商品アナリスト日記

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TOCOMにTSRが上場する

TOCOMにTSRが上場する
国内ゴム需給の実勢に合わせる

東京商品取引所(TOCOM)は10月9日、ゴム先物市場にTSR(技術的格付けゴム)を追加上場する。TOCOMでは既にRSS(視覚的格付けゴム)が上場されているが、今後はRSSとTSRの二本立てで国内に流通する天然ゴムのほぼ全量を先物市場がカバーする態勢を整えることになる。

RSSとTSRは品質面で特別に大きな差異を有している訳ではなく、実際に両者をあまり厳格に区別していないユーザーもある。ただ、格付けと生産工程に違いがあり、両者は別の品目として独自の価格形成を行っている。TOCOMのRSS市場は既に国際指標としてグローバルに注目されているが、そこにTSRも追加上場することで、新たな指標価格の提示、ヘッジ・投機の場を提供することになる。
日本では、伝統的にタイ産の天然ゴムが好まれており、このためにゴム輸入もその大半がRSSになっていた。タイでは小規模農家がゴムを生産しているため、大規模な製造工場が必要なTSRよりも、小規模な家族経営でも生産が容易なRSSが志向されているためだ。自動車タイヤには、RSSの方が品質的に好ましいといったユーザー側の評価も影響していた模様だ。

しかし、近年は大規模プランテーションで生産され、価格や安定供給で優位性があるインドネシア産の輸入量が急増しており、昨年の場合だと日本の天然ゴム輸入の67%がインドネシア産、30%がタイ産になっている。そしてこのインドネシアではRSSは殆ど生産されずにTSR生産が大部分を占めているため、必然的に日本に輸入される天然ゴムは、RSSからTSRへと比重がシフトしていた。2000年時点だとRSSが53%、TSRが31%だったのに対して、昨年はRSSが19%、TSRが79%となっており、もはやRSSの市場規模は2割を切った状態にある。こうした中、TOCOMに上場されているゴム先物がRSSだけとなっていることは、国内需給との乖離を生じており、TSRも追加上場されることになっている。

近年、TOCOMでは流動性の欠如が一部商品で深刻化しており、それは天然ゴム市場も例外ではない。このため、ゴム市場をRSSとTSRの二本立てにすることは、流動性の分散によってゴム市場の衰退を招くリスクを抱えている。一方、世界的にみてもRSSよりTSRは取引量が多く、TSRを追加上場して指標価格として育てていくことができれば、国内外の生産者、需要家、投資家などの参入、取引量の拡大を促すことで、ゴム市場全体の活性化を促すことも可能になる。一般的に、新規商品の上場が成功するか否かは、上場直後に一定野取引量を確保できるか否かのスタートダッシュの成否によって決まることが多い。TOCOMは様々な市場振興策を導入して商品先物取引業者にも活発な取引を呼び掛けているが、10月のTSR市場の成否に注目したい。
(2018/10/03執筆)

【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(出所)中部経済新聞2018年10月8日「私の相場観」

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(セミナー御礼)【TSR上場記念セミナー】 勝つトレーダーになるために必要なこと

10月6日(土)、「【TSR上場記念セミナー】 勝つトレーダーになるために必要なこと」で講演しました。

無題
















TSR上場の意義、天然ゴム需給のマクロ環境、天然ゴムのアノマリーについてお話しました。今回は短期市況に焦点を当てない今後何年間も使える知識・考え方を紹介致しました。ゴム市場への関心を高め、投資パフォーマンスの向上に寄与できれば幸いです。

無題



















今回ご来場いただいた方も、来れられなかった方も、また別の機会がありましたら、ぜひ会場までお越しください。お待ちしています。


(追記:2018/10/15)
ゴム報知新聞(2018年10月15日号)で当セミナーについて取り上げて頂きました。


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天然ゴム、市況対策見送りで安値低迷続く

〔アナリストの目〕天然ゴム、市況対策見送りで安値低迷続く=小菅努氏 07:09 - 時事ニュース サービス

東京ゴムは1キロ=170円水準で、ボックス気味の展開となっている。産地相場の値下がり傾向が続く中、当ぎりは明確なダウントレンドを形成しており、約2年3カ月ぶりに150円の節目を割り込んでいる。しかし、期先は上海ゴム相場の下げ渋りで値崩れに抵抗を示し、上値が重いものの明確なトレンドを形成するには至っていない。当先スプレッドは20円近くに拡大しており、限月間のバランスが大きくゆがんでいる。

産地相場は明確なダウントレンドを形成している。増産期の季節要因から需給緩和圧力が強まり、それが相場を下押しする教科書的な値動きとなっている。タイ中央ゴム市場の未薫製シート(USS)現物相場は、生産コスト割れが警戒される30バーツ台突入さえ警戒される状況にある。しかし、生産国政府の市況対策が望めない状況になっていることが、産地相場の下げをエスカレートさせている。

40バーツ割れ目前の現状は、過去を振り返ってみても、本来であれば価格防衛の議論が活発化してしかるべき状況と言える。ただ、トルコリラを起点とした新興国通貨安が東南アジア通貨にも本格波及する中、東南アジア諸国の政策優先度は「ゴム農家を支援するためのゴム市況対策」よりも「通貨防衛のための財政健全化」になっており、巨額の予算計上が要求される直接的な市場介入は見送られ続けている。

既に、タイ政府は市場介入見送りの方針を公式に確認しており、少なくとも国際協調の枠組みを使った大規模な市況は見送られ続ける可能性が高い。

また、ゴム生産国の現地通貨安は、他国通貨建てゴムの割安感を強めることで、ゴム相場の値下がり要因にもなる。ブラジル通貨レアル安を受けての砂糖やコーヒー相場の急落がシンボリックだが、東南アジアでも例えばマレーシアリンギット建てのパーム油相場が年初来安値を更新する動きをみせている。

ゴム相場は例年10〜12月期に下げ渋る傾向があり、特に12月と翌年1月は上昇リスクが高まる月になる。このため、現行価格水準から一気に値崩れを起こす必要性は乏しい。しかし、季節要因に基づく需給緩和圧力が続き、それを是正する政策調整が見込めない中、下値は150円水準まで見ておく必要があり、リバウンドしても180円水準が上値めどだろう。下振れリスクを残した安値ボックス気味の展開が基本になる。

◇10月9日にTSR追加上場

なお、東京商品取引所(TOCOM)は10月9日にTSRを追加上場し、今後のゴム市場はRSSとTSRの二本立てになる。日本のゴム輸入は伝統的にタイ産RSSに強く依存していたが、インドネシア産TSRへのシフトが進んでいることに対応するものである(ただし、RSS同様にTSRも標準品はタイ産)。

昨年の通関実績によると、日本の生ゴム輸入の78.7%がTSRになっており、RSSは18.9%にとどまっている。TSRはシンガポール市場などにも上場しているが、新たな指標価格とヘッジ、投機の場をTOCOMでも提供できるかが問われることになる。

流動性の分散化に終わってゴム市場全体が縮小するのか、それとも流動性向上に加えて新たな投資対象、裁定機会の提供が可能になるのか、今回のTSR上場は投資家目線でも重要なイベントになる。
【マーケットエッジ株式会社 代表取締役 小菅努】

(2018/09/25執筆)
(出所)時事通信社「アナリストの目」2018/09/26

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ラジオNIKKEI「マーケット・トレンド」(9月26日)

ラジオNIKKEI「マーケット・トレンド」(18:00~18:15)にゲスト出演しました。
TSRの新規上場についてお話しました。

宜しければオンデマンド(※配信は放送から数日間のみです)でお聴き下さい。
9月26日(水)放映分になります。


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過去最高の豊作が実現

過去最高の豊作が実現
シカゴ穀物相場は軟調

米穀倉地帯では2018/19年度産の収穫が本格化し始めている。春先の作付けから夏の受粉期を過ぎ、成熟した穀粒を農地から回収する時期を迎えている。今年は世界的に熱波が深刻化し、それは米国においても例外ではなかった。主要穀倉地帯ではノースダコタやサウスダコタ州などでも土壌水分不足が深刻化し、十分な収量を確保できるのか疑問の声も上がっていた。しかし、天候相場を通じてみると不作を招くまでの深刻な干ばつ被害が発生した訳ではなく、最終的には豊作実現がほぼ確実な情勢になっている。

米農務省(USDA)の最新報告によると、トウモロコシのイールド(単収)見通しは181.3Bu/エーカーであり、前年度の176.6Buを2.7%上回る過去最高の豊作状態が報告されている。これでトウモロコシのイールドが過去最高を更新するのは3年連続であり、多少の天候トラブルでも傾向イールドを大きく上回るのが可能な状態になっている。品種改良や農業技術進展の影響などが指摘されているが、従来の気象環境とイールドとの関係性を見直す必要性さえ浮上している。

大豆のイールド見通しも52.8Buであり、前年度の49.1Buからは7.5%の上振れになる。これは16/17年度に次ぐ過去最高の更新であり、今年はトウモロコシと大豆がともに過去最高のイールドを記録する歴史的な豊作環境が実現したことになる。

ただ、マクロ需給環境の評価はトウモロコシと大豆とで大きく異なる。トウモロコシに関しては、2年連続で作付面積を削減していることもあり、総供給量ベースだと16/17年度の169.37億Buをピークに168.79億Buまで小幅ながら減少する見通しになっている。即ち、作付面積の減少が豊作ショックをある程度まで相殺する見通しになっている。一方、総需要は3年連続で過去最高を更新する見通しであり、期末在庫だと16/17年度の22.93億Buから17/18年度が20.02億Bu、18/19年度が17.74億Buと、急ピッチな在庫減少傾向が想定されている。

例年、収穫時期を迎える9月のトウモロコシ相場は軟化し易いが、過去の在庫率と価格との関係性をみると、9月の1Bu=350セントを割り込むような展開には過熱感が強い。例年9月前後にトウモロコシ相場は底入れする傾向にあり、現状は年間最安値を出し尽くす時期との評価になる。

一方、大豆は作付面積の十分な削減が進まないこともあり、5年連続で在庫積み増しが想定されている。期末在庫見通しは17/18年度の3.95億Buから8.45億Buまで急増する見通しであり、大豆相場が大きく上昇する余地は殆んど存在しない。しかも、米中貿易摩擦で中国向け輸出に不透明感が強く、更にはアフリカ豚コレラ(ASF)といった飼料需要環境に対する不透明感を高める動きもある。仮に底入れしても本格反発は難しく、安値低迷状態が続こう。
(2018/09/19執筆)

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(出所)中部経済新聞2018年9月24日「私の相場観」

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プロフィール
小菅 努(こすげ つとむ)

1976年千葉県松戸市生まれ。筑波大学卒。商品先物・FX会社の営業本部、ニューヨーク事務所、調査部門責任者等を経て、現在はマーケットエッジ(株)代表取締役。商品アナリスト・東京商品取引所認定(貴金属、石油、ゴム、農産物)。貴金属、金属、エネルギー、ゴム、農産物などの商品先物市場全般が主なカバー対象です。商社、事業法人、金融機関向けに分析レポートを配信しています。仮想通貨、為替、株価指数などもカバーしています。

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